記事を量産しても成果が出ない原因とは
実は、オウンドメディアの記事数・更新頻度に絶対の正解はなく、重要なのは「誰に・何を・なぜ」という戦略を全記事に一貫させた上で、リソースに応じた持続可能なペースで質を担保しながら運用することです。
「週○本」「月○本」という数字だけを追い求め、戦略なく記事を量産した結果、PVは増えても商談・受注につながらない——これはよくある失敗パターンです。記事ごとに主張がバラバラで、サイト全体のメッセージが散漫になっていると、読者は「この会社は結局何を提供してくれるのか」が分からなくなります。
ある調査によると、オウンドメディア中止企業の65%が半年以内に更新を停止しています。これは、持続できない量産ペースで始めた結果、息切れしてしまう企業が多いことを示唆しています。
KGI（最終目標指標） とは、最終的なゴールを測る指標です。オウンドメディアでは売上・商談数・問い合わせ数などを設定します。このKGIを意識せずにPVだけを追いかけても、ビジネス成果にはつながりにくいのが現実です。
この記事で分かること
- 記事数・更新頻度の一般的な目安と、業界による違い
- 戦略なき量産が成果につながらない理由
- 運用フェーズ別の更新頻度目安表
- リソースに合わせた現実的な運用計画の立て方
- 記事量産前の戦略連動チェックリスト
記事数・更新頻度の目安｜一般的な基準
オウンドメディアの記事数・更新頻度には、一般的な目安が存在します。ただし、業界や競合環境によって大きく異なるため、一律の正解ではない点に注意が必要です。
ある調査によると、オウンドメディアは最低30～50本の記事蓄積でSEO効果が出始めるとされています。ただし、ニッチ領域なら10～20本、大衆向けは100～200本が目安と、対象市場によって大きく異なります。
また、成果上位オウンドメディアの総記事数は平均462本（最低270本以上）で、月5本以上更新を継続しているという調査結果もあります。さらに、2022年の調査（192社対象）では、コンテンツマーケティング実施企業の75%超が週1回以上の配信頻度で運用しているとの報告があります。
これらの数値は業界慣習ベースの目安であり、公的統計に基づいた数値ではありません。自社の業界・競合環境に応じて適切な目安を設定することが重要です。
SEO効果が出るまでの記事数の目安
SEO効果を得るためには、一定量の記事蓄積が必要です。
前述の調査では、最低30～50本の記事蓄積でSEO効果が出始めるとされています。これは、Googleがサイト全体の専門性や信頼性を評価するために、一定量のコンテンツが必要だからです。
ただし、この数字は業界によって大きく異なります。ニッチなBtoB領域であれば10～20本でも効果が出るケースがある一方、大衆向けの競争が激しい領域では100本以上が必要になることもあります。
自社の対象市場がニッチか大衆向けかを見極め、競合メディアの記事数も参考にしながら目標を設定することをおすすめします。
成果を出しているメディアの更新頻度
成果を出しているメディアは、継続的な更新を維持しています。
成果上位オウンドメディアの調査では、月5本以上の更新を継続していることが分かっています。また、10年以上運営しているメディアの約半数は月15本以上更新しており、外注46%・AI活用半数で更新頻度を担保しているという報告もあります。
これらの数値から分かるのは、成功しているメディアは「内製だけで頑張る」のではなく、外注やAI活用を組み合わせて持続可能な体制を構築しているということです。
戦略なき量産が成果につながらない理由
記事数や更新頻度の目安を追うだけでは、成果にはつながりません。「誰に・何を・なぜ」という戦略を全記事に一貫させることが不可欠です。
KPI（重要業績評価指標） とは、目標達成度を測るための中間指標です。オウンドメディアではPV・CV数・滞在時間などを設定します。多くの企業がPVをKPIにしていますが、PVが増えても商談・受注につながらないケースが少なくありません。
32.3%の企業が「オウンドメディア・コンテンツマーケティング」を2025年の注力施策として挙げています。しかし、戦略なく記事を量産するだけでは、この投資が成果に結びつかないリスクがあります。
以下のチェックリストで、記事量産を始める前に戦略が整っているかを確認してください。
【チェックリスト】記事量産前の戦略連動チェックリスト
- ターゲット（誰に向けて書くか）が明確に定義されている
- ターゲットの課題・ニーズが具体的に言語化されている
- 自社のUSP（独自価値）が明確になっている
- 記事で訴求するメッセージの軸が決まっている
- KGI（商談数・CV数など最終目標）が設定されている
- KPI（PV・CVR・滞在時間など中間指標）が設定されている
- 記事ごとのKPI達成状況を計測する仕組みがある
- 全記事で一貫したトーン・メッセージを維持するガイドラインがある
- 記事公開前のレビュー体制が整っている
- 競合との差別化ポイントが明確になっている
- ペルソナの検討段階（認知・興味・検討・購買）に応じた記事設計がある
- 記事からの導線設計（CTA・問い合わせフォームなど）が整っている
- 定期的な効果測定と改善のサイクルが計画されている
- 持続可能な更新ペースが現実的に設定されている
- 外注・AI活用など、リソース確保の方法が検討されている
PV増加と商談化のギャップ
PVが増えても商談につながらない原因は、「誰に・何を・なぜ」が不明確なままコンテンツを作っていることにあります。
戦略が不明確だと、記事Aでは「コスト削減」を訴求し、記事Bでは「売上向上」を訴求するというように、記事ごとに主張がバラバラになります。読者は複数の記事を読む中で「この会社は結局何が強みなのか」が分からず、問い合わせや商談に至らないのです。
PVではなく、CVR（コンバージョン率）や商談化率を成果指標に設定し、戦略に沿ったコンテンツが作れているかを評価することが重要です。
運用フェーズ別の記事数・更新頻度の考え方
オウンドメディアの運用は、立ち上げ期・成長期・成熟期でフェーズが異なり、それぞれに適した更新ペースがあります。
前述の調査では、コンテンツマーケティング実施企業の75%超が週1回以上の配信頻度で運用しています（2022年調査、192社対象）。ただし、この数値は大企業も含んだ平均値であり、中小企業にそのまま当てはめることは現実的ではありません。
以下の表は、運用フェーズ別の更新頻度目安をまとめたものです。
【比較表】運用フェーズ別の更新頻度目安表
| フェーズ | 期間目安 | 更新頻度 | 記事数目標 | 優先事項 |
|---|---|---|---|---|
| 立ち上げ期 | 0-6ヶ月 | 月2～4本 | 20～30本蓄積 | 体制構築・戦略策定 |
| 成長期 | 6ヶ月-2年 | 月4～8本 | 50～100本蓄積 | SEO効果検証・改善 |
| 成熟期 | 2年以上 | 月8～15本以上 | 200本以上 | 外注・AI活用検討 |
| リソース制約時 | - | 月1～2本 | - | 質の維持を最優先 |
※上記は目安であり、業種・競合環境・リソースによって適切な数値は異なります。
立ち上げ期の記事数・頻度
立ち上げ期は、月2～4本の高品質記事から開始し、体制構築を優先することをおすすめします。
運用初期に無理なペースで大量公開を目指すと、品質が低下するリスクがあります。また、オウンドメディア中止企業の65%が半年以内に更新を停止しているというデータからも、持続できないペースでの開始が失敗の原因になっていることが分かります。
まずは少ない本数でも質を担保し、戦略に沿ったコンテンツを作る仕組みを整えることが重要です。
成長期・成熟期の更新ペース
成長期以降は、更新ペースを上げながらも、外注やAI活用を組み合わせて持続可能な体制を構築することが一般的です。
10年以上運営メディアの約半数が月15本以上更新しており、外注46%・AI活用半数で頻度を担保しているという調査結果があります。成功している長期運営メディアは、内製にこだわらず、様々なリソースを組み合わせて運用しているのです。
ただし、外注やAI活用を導入する際も、戦略に沿った品質を維持するためのガイドラインやレビュー体制が必要です。
リソースに合わせた現実的な運用計画
現実的な運用計画を立てるには、KGI（商談数・CV数など）から逆算して必要な記事数を設計することが効果的です。
ヘルプフルコンテンツとは、Googleが評価する「ユーザーにとって役立つコンテンツ」の基準です。低品質な量産はペナルティリスクがあるため、質を担保することが不可欠です。
月1回の分析で、PVだけでなくCVR・商談化率を確認し、戦略に沿ったコンテンツが成果を出しているかを検証することをおすすめします。成果が出ていない記事は、リライトや改善を検討しましょう。
目標から逆算する記事数の設計
商談数・CV数から逆算して必要な記事数を計算することで、現実的な目標設定ができます。
（例）月10件の問い合わせを目標とする場合
- 問い合わせCVR: 1%と仮定
- 必要な月間訪問数: 10件 ÷ 1% = 1,000訪問
- 1記事あたりの平均月間訪問数: 50訪問と仮定
- 必要な記事数: 1,000訪問 ÷ 50訪問 = 20記事
※この計算例はあくまで仮定条件に基づいたものです。CVR、1記事あたりの訪問数は業種・競合環境によって大きく異なるため、自社の実績データを基に計算することをおすすめします。
このように目標から逆算することで、「とりあえず週1本」ではなく、ビジネス成果に紐づいた記事数目標を設定できます。
まとめ：記事数より戦略連動と質の両立が重要
オウンドメディアの記事数・更新頻度には絶対の正解はありません。「週○本」「月○本」という数字だけを追うのではなく、「誰に・何を・なぜ」という戦略を全記事に一貫させた上で、リソースに応じた持続可能なペースで質を担保しながら運用することが成功の鍵です。
記事を量産する前に、本記事で紹介したチェックリストを活用して、戦略が整っているかを確認してください。戦略なき量産はPVが増えても商談・受注にはつながりません。
まずは戦略設計から始め、自社リソースに合った更新ペースを設定した上で、継続的に効果測定と改善を行うことで、オウンドメディアをビジネス成果につなげることができます。